スーパーフレックスとは？意味・導入企業事例・メリット・デメリットを徹底解説

スーパーフレックスとは、「スーパーフレックスタイム制度」の略で、従来のフレックスタイム制度をさらに柔軟に進化させた働き方を指します。一般的なフレックスタイム制度では「コアタイム（例：10:00〜15:00）」が設けられており、その時間帯は社員全員が出勤する必要があります。

一方、スーパーフレックス制度ではコアタイムが存在せず、始業時間や終業時間を完全に社員の裁量に委ねるのが特徴です。これにより、社員はライフスタイルや家庭環境に合わせて、より自由度の高い働き方が可能になります。

スーパーフレックスとフレックスタイムの違い

スーパーフレックス制度の導入背景

スーパーフレックス制度の導入が進んでいる背景には、以下のような社会的・経済的要因があります。

• テレワークの普及
  コロナ禍以降、多くの企業でリモートワークが浸透し、オフィスに出社する前提のコアタイムが形骸化しました。それに伴い、コアタイムを廃止したスーパーフレックス制度への移行が進みました。
• 多様なライフスタイルへの対応
  育児や介護、地方移住、副業など、多様な働き方へのニーズが高まっています。時間に縛られない制度は、個人の事情に柔軟に対応できる手段として注目されています。
• 労働生産性の向上
  集中力や生産性は人それぞれのリズムによって異なります。自分の最もパフォーマンスが高まる時間帯に働ける環境を整えることで、企業全体の成果向上が期待されています。

スーパーフレックス制度を導入している企業事例

1. 株式会社サイボウズ

サイボウズは、柔軟な働き方を実現するため、2017年にコアタイムを廃止し、スーパーフレックス制度を導入しました。同時に、在宅勤務やワーケーションなどの取り組みも展開し、「働きやすさ」と「働きがい」の両立を実現しています。

2. 株式会社メルカリ

メルカリでは、社員が好きな時間に働ける環境を整備。業務内容ごとに必要なミーティングは設定されるものの、基本的に労働時間は社員に委ねられています。評価は「成果主義」を基軸にしており、時間ではなくアウトプットが重視されています。

3. 株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）

DeNAでは、2021年より「スーパーフレックス×リモートワーク」を全面的に導入。社員はフルリモート勤務が可能で、好きな時間に働ける体制が整っています。出社義務もなく、勤務地の自由度も高いのが特徴です。

https://fullswing.dena.com/archives/100014

スーパーフレックス制度のメリット

1. 社員のワークライフバランス向上

育児や介護、自己学習など、私生活との両立がしやすくなります。働く時間を自分で調整できるため、時間的ストレスの軽減が可能です。

2. 生産性の最大化

自分が最も集中できる時間帯に業務を行えるため、パフォーマンスの向上が期待されます。朝型・夜型など、個人のリズムに合わせた働き方ができるのは大きな利点です。

3. 離職率の低下

柔軟な制度により、社員満足度が高まり、定着率が向上します。特に、子育て中の社員や介護をしている社員にとっては、制度の有無が転職の判断基準となることもあります。

4. 多様な人材の活用

全国どこでも働ける制度と相性が良く、地方在住者や外国人、障害者など、多様な人材の活用が進みます。

スーパーフレックス制度のデメリットと課題

1. マネジメントの難易度が上がる

メンバーの勤務時間がバラバラになるため、進捗管理や業務連携が難しくなります。従来の「顔を合わせて進める」マネジメント手法が通用しない場面も多くなります。

2. コミュニケーションの希薄化

同じ時間に働かないことで、社員同士の雑談やアイディア共有の機会が減り、組織としての一体感を保つのが難しくなることがあります。

3. 労働時間の自己管理が求められる

自由な制度であるがゆえに、過重労働やサボりなど、極端な働き方になるリスクも。セルフマネジメント能力が必要不可欠です。

スーパーフレックス制度の導入手順

1. 制度設計の見直し
   • コアタイムの廃止
   • 勤怠管理のルール設定（例：週○時間以上など）
2. 労働基準法への適合確認
   • 労使協定（36協定や変形労働時間制）の再締結が必要な場合もあります。
3. ツールの整備
   • 勤怠管理システム（例：KING OF TIME、ジョブカンなど）
   • チャット・タスク管理ツール（Slack、Notion、Asanaなど）
4. トライアル運用
   • 部署単位や希望者のみで段階的に導入し、課題を洗い出す。
5. 全社導入とモニタリング
   • 定期的な制度の見直しと社員へのフィードバックを実施。

スーパーフレックス導入時に気を付けたいポイント

• 評価制度との整合性
  労働時間に依存しない「成果主義」の導入が求められます。
• 情報共有の仕組みづくり
  非同期型のコミュニケーションをベースに、共有ルールやドキュメント整備が不可欠です。
• 心理的安全性の確保
  会わない時間が長くなる分、孤独感や疎外感を感じる社員も出てきます。1on1や社内チャットでこまめなフォローを心がけましょう。

スーパーフレックスはこれからの働き方の主流になるか？

スーパーフレックス制度は、企業と社員の双方にとってメリットが大きい一方で、運用に工夫と成熟した組織文化が必要です。ただし、以下のようなトレンドを鑑みると、今後の主流となる可能性は非常に高いといえます。

• フルリモート前提のスタートアップ企業の増加
• 若手世代の「時間より成果」を重視する価値観
• ダイバーシティ＆インクルージョンの推進
• 労働市場における人材の奪い合い

今後の企業経営において、スーパーフレックス制度は“福利厚生”ではなく“戦略的な競争優位”として捉えるべきフェーズに来ています。

まとめ｜スーパーフレックス制度を正しく理解し、戦略的に活用しよう

スーパーフレックス制度は、単なる「自由な働き方」ではありません。社員一人ひとりの自律性と、組織の運営力が求められる高度な仕組みです。

企業はただ制度を導入するだけでなく、「どうやって活用し、どうやって成果を出すか」までを設計しなければなりません。

未来の働き方を見据え、スーパーフレックスを積極的に取り入れ、社員と企業がともに成長できる環境を構築していきましょう。